献体と検視のマナー
近年解剖への忌避感が薄れてきたこともあり、亡くなった後献体を希望する方が増加している傾向にあります。献体とは、学生が解剖学を学ぶための教材として死後に遺体を提供することで、実際の手続きなどについてはあまり知られていないのが現実です。検視は亡くなった場所に警察関係者が駆けつけて行うことを指します。また同じ「けんし」と読む為、検視と検死が混同してしまっている方もいらっしゃるかもしれませんが別物です。
今回の記事では、献体と検視のマナーについて詳しくご紹介致します。
献体のマナー
献体とは医学・歯学の大学における解剖学の教育や研究に役立たせる為に自分の遺体を無条件・無報酬で提供することをいいます。献体を行うことにより将来、医師や歯科医師を志す学生が人体解剖学実習で人体の構造を知ると共に、献体者への感謝の気持ちと自らの責任を自覚しより良い医師・歯科医師となるために必要な医の倫理を学ぶという大きな役割を担っています。
献体を希望の方は生前から献体したい大学または関連した団体に名前を登録する必要があります。献体は希望すれば誰でもできるものではなく条件によってはできない場合があります。例えば亡くなられてから時間が経ち過ぎている場合や死因等に疑問がもたれ司法解剖や行政解剖または病理解剖に付された場合、ドナー登録をしている方・病気や障害が認められる方・事故等が原因で損傷がひどい方等は献体はできません。また、重大な感染症の存在が予想される場合にも献体は出来ません。それに伴い緊急事態宣言や休業要請等により職員等への感染予防のため遺体の引き取りを停止している可能性がありますので、条件については行う大学によっても違いがあるので確認してみましょう。かつては献体の数が不足しており、大学のほうからお願いする形で献体の提供を呼び掛ける活動をすることもありましたが近年では自ら希望する方が増えているようです。献体を行う場合には、搬送費と火葬費のみ大学が負担してくれますが、通夜や葬式などの費用は個人の負担となりますから、費用の問題で献体を考えている場合はこの点をしっかりと把握する必要があります。
献体に申し込む場合のマナー
献体に申し込む場合は、献体篤志家団体や医科・歯科大学へ申し込みをします。大学によって連絡方法は異なりますが献体に関するパンフレット等と入会申込書が送られてきますので必要なことを記入し捺印した上で郵送します。入会申込書に本人の自署・押印、同意書に親族(配偶者・親・兄弟姉妹・子・孫など)の同意の署名・捺印が必要となりますので肉親者の同意を得ておくことが必要です。また家族や身近な人にもきちんと知らせ不慮の事故などにも備えておくことも大切です。遠方に転居したときには最寄りの大学に登録する場合もあるので、事前に問い合わせて確認しておく必要があります。不明な点は団体か大学に確認をしましょう。申込書を提出すると会員証(献体登録証)が発行され、会員証には献体先の大学名や死亡した際にどのように連絡したら良いかという点も表記されていますので大切に保管しておきましょう。
献体登録をされている方の遺体の引き取りについては亡くなった後に速やかに遺体の防腐処理をする必要がありますので可能な限り早めに登録先の大学に連絡する必要があります。連絡先は会員証に記載されている大学の連絡先に連絡しその電話で、亡くなられた方の氏名・会員番号・死亡年月日(時刻)・死亡場所・連絡した方の氏名(続柄)・住所・電話番号などの情報の他にお通夜や告別式の予定等を確認されますので会員証を手元に用意して連絡をしましょう。遺体を引き取りにくる日時や場所も伝えられますので動揺している最中でしょうから忘れないようにメモを取ると安心でしょう。また、遺体を引き取りにくる担当者が署名および捺印が必要な書類を持ってきますから印鑑・埋火葬許可証の原本・死亡診断書のコピーを用意する必要があります。こちらについても電話で伝えられますので、よく確認して不備がないようにしましょう。遺体の取扱いは、法律によって厳格に規制されていますから法律に従うことはもとより、教職員及び学生の方々は御霊に対し深い敬意と感謝の念を忘れず丁重に取扱ってくれます。解剖学実習が終わった遺体は大学の費用で火葬場にて茶毘にふし、遺族に遺骨を慰霊祭時などに返されます。
献体をして葬儀を行う際には注意しなければならない点がいくつかあります。献体は費用の負担を抑えるためだけに安易に登録するのではなく、本来の意義や目的について十分に理解しておくことが必要です。献体の大きな注意点として遺体が戻ってくるまでには通常であれば一年から三年、長い場合には三年以上の期間がかかる事があるという点があります。なぜこれだけ時間がかかるのかというと、防腐処理などの解剖準備が半年ほどかかり、実際の実習期間にもさらに時間がかかるからです。実習日程の影響や献体数が多い場合などは順番待ちとなることがあるようです。いずれにしても遺体はすぐには戻ってこない為、遺体がある状態で葬儀を行いたいという場合は献体自体を考え直す必要があるでしょう。また、献体登録には親族の方(配偶者・親・兄弟・子・孫など)の同意書が必要です。このように実際に献体を実行できるのは遺族(肉親の方々)であり、申し込み者本人ではありませんから生前に献体登録をして希望されていてもご遺族の中に一人でも反対の方がいらっしゃる場合には献体は実行されません。ですから献体登録をする時にあらかじめ肉親の方々の同意を得ておくことが大切です。また、登録後も多くの身近な人達に理解してもらうようその旨を伝えておくことが必要です。献体をすると遺骨が戻ってくるのに時間も掛かる為不安に思う家族もいるでしょう。葬儀の有無だけでなく家族が混乱する結果にならないよう、事前に話し合うことが大切です。
献体をした場合の葬儀マナー
献体をした場合、葬儀はできないのではないかと考える方もいらっしゃるかと思います。まず献体は48時間以内に大学に引き渡さなくてはならない為、基本的に葬儀は死後より二日以内に行わなければなりません。亡くなった当日か翌日にお通夜を行い葬式・告別式を行い、その後に大学へ搬送します。その場合は葬儀社にも事前に献体をする旨を伝え大学側の時間にあわせて式を終えるように段取りをする必要があります。葬儀の流れは通常よりもあわただしくなることが予想されますから事前にどのようにしたいのかを決めておくとスムーズでしょう。
また、献体後に遺体なしで葬儀をするという方法もあります。献体を行った後に葬儀をする場合は、遺体がない状態でお通夜・葬式を行います。遺影や位牌のみで故人とのお別れをする形式です。この場合は時間に余裕をもって葬儀を行えるというメリットがありますが、住職にも事前に伝え了承を得るようにしなければいけません。
また、献体後に遺骨が戻ってきてから葬儀をするという方法もあります。故人とのお別れを迅速かつ丁寧に行いたい場合や故人と長い間離れるのは寂しいと考える場合はおすすめできない方法といえるでしょう。場合によっては、葬儀を行わないという選択肢もあります。負担を少しでも軽くしようという考えから葬儀は行わないという選択をする方もいらっしゃいます。大学は、献体後に火葬をしてくれます。身寄りがない場合には共同墓地に埋葬してくれるということもあるようです。行う内容は担当の大学や団体によって異なりますから葬儀をしない場合は事前に確認しておくとよいでしょう。
検視のマナー
検視は故人が死亡した場所で警察関係者が行います。殺害された可能性がある場合を除き、病院で死亡した場合は対象外です。検視は自殺や他殺・死亡した経緯に関係なく実施され、死亡した背景に事件性があるかどうかの確認を行う目的があります。自殺以外の可能性が全く考えられない場合には短時間で済みますが他殺など事件性が少しでもあると考えられる場合には死亡した真相に迫る必要がある為、半日～最大二ヶ月と長期間となるのが一般的です。先に同じ「けんし」と読む言葉に、検視以外に検死があり混同されがちだという旨はお伝えいたしました。それぞれ共通して「検」という漢字が使用されていますが意味合いや関わる人が違います。「検視」は法律用語として正式なものではなく「検視・検案・解剖」の三つをまとめて呼んだもので、遺体と周辺状況を調査し事件性の有無を明らかにします。警察官・検視官が関わりますが変死体の場合は医師の立ち合いが必要となります。検視の後に検死という順序が一般的で「検死」は医師が関わり死因や死亡状況を医学の観点から判断します。ただし厳密な線引きがしてあるという訳ではない為、使用する文脈により語句を選ぶ必要があります。自宅で死亡した場合であっても基本的には検視を避けては通れませんが、死因が病死であったり自然死であった場合は別で基本的には検視をすることはありません。その他の自殺・孤独死・災害が原因で死亡した場合や事故死であれば検視が必要となり、警察官や検視官は様々な死に対して検視をする必要があり事件性がある場合の死のみを検視対象とする訳ではありません。変死体の検視をする場合は検視規則の第五条により医師が立ち会わなければいけないという規則があります。解剖については死因が分からない場合や事件性が疑われる際に行われます。それぞれの解剖には名前があり特徴が異なります。
- 解剖の種類・特徴
- ●行政解剖
- 死因が分からない場合に行います。
- 遺族から許可が出れば解剖が可能になります。
- ●司法解剖
- 事件性が疑われる場合に行います。
- 裁判所から許可が出れば解剖できる為
- 遺族から許可が出なくても解剖が可能になります。
- ※この他、正常解剖という人体の構造を学ぶ目的で行う解剖もあります。
検視の流れの知識
検視はどのような流れで進むのかという点をお伝え致します。警察署がご遺体を引き取る場合とそうでない場合についても併せてお伝えしていきます。
検視が必要な場合は死因が分からない場合という旨をお伝えしてきましたが、初めから事件性があると考えられる遺体のみに限定せず、自殺・事故死・孤独死・災害を理由とした死亡なども検視の対象となります。その場合には遺体が引き取られ検視が行われるのですが、事件性があるかを明らかにする為に場合によっては、故人の生活状況や収入・生命保険に加入していたかどうか等の身辺調査を行うケースも可能性としては十分あると言えます。検視の結果から事件性がないと判断されれば医師は検案と呼ばれるチェックをして「死体検案書」を作成します。死因がはっきりとわかっている場合には、検視することはありませんから警察は遺体を引き取りません。例えば持病や治療中の病気や自然死等により病院で亡くなった場合に当てはまります。また、自宅で死亡した場合でも持病や治療中の病気や怪我が原因で死亡したことがかかりつけの医師の診断によって証明できる場合は必要ありません。理想は、死亡から24時間以内に診断を受けることですが、24時間を超過してしまっても、かりつけの医師が遺体を調べ治療してきた内容が死因であると証明されれば検視対象にはなりません。
検視が終わるまでの間は書類上の手続きを進める事や葬儀を執り行ったりする事はできません。死因が病死や自然死などであれば検視の時間は比較的短く済みますが、死因が分からない場合には検視に時間をかけて警察関係者や医師が原因を究明しなければいけません。検視で事件性がないと判断されれば医師が検死したり解剖したりするのが一般的ですが遺体の保管状態が悪い場合にはその分時間がかかります。最大二ヶ月は遺体が遺族の元に戻ってこない場合もありますので理解しておきましょう。また、遺族の元に遺体が戻るとすぐに葬儀を執り行う準備を始めなければいけません。検視にかかる時間は死因が病死や自然死でない限り、明確な時間は警察側から教えてもらう事は難しいでしょう。遺体が遺族の元にないときにどこの葬儀会社に依頼するか決めておき、検視の段階である旨を伝えておくとスムーズです。
検視に数日かかる場合は、検視完了後に警察から連絡が入るのが一般的です。遺体を引き取る際には、故人と遺体を受け取る方の身分証明書・シャチハタではない印鑑・現金(遺体の搬送費、保管費、検案に関わる費用で遺族負担の金額分）が必要となります。また遺体を引き取る際は、「死体検案書」を受け取ることが可能です。この書類は、死亡届などの手続きの際に必要となり、提出すると返却されませんので死亡後の手続きをスムーズにするにはコピーを多めに取っておくことをおすすめ致します。
搬送手順のマナー
大切な方の死を目の前に冷静に搬送の準備を進めるのは難しいことではありますが、スムーズにお別れするためにも必要最低限のことは済ませておく必要があります。自宅で療養中の病気や持病が原因で亡くなった場合にはすぐに医師に連絡する必要があります。医師が傍に居た状態で亡くなった場合には死亡診断書の発行を依頼します。連絡する医師に細かい決まりはありませんので故人が治療していた分野以外を専門とする医師に連絡しても死亡診断書は書いてもらえます。またこの際に、遺族は故人の遺体に触らないようにしましょう。動揺して遺体を動かしてしまったり触ってしまう気持ちも分かりますが、少なくとも医師が死亡診断書を書き終わるまでは動かさないようにする必要があります。書類を書き終えたことが確認できたら遺体を動かしても問題はありません。療養中ではなく、自宅で急死した場合はまずは警察に連絡しましょう。医師の立ち合いの元で死体検案書を作成します。その間も遺族は遺体を動かしてはいけません。検視・検死で死因の原因が分からない場合には、司法解剖することになるかもしれません。その場合は遺族の元に遺体が戻ってくるまでに期間を要しますから、遺族はその間に依頼する葬儀会社を決めたり、葬儀を執り行う場所を決めたりするなどして葬儀の準備を始めておくとよいでしょう。病院など自宅ではない場所で亡くなった場合には自宅や遺体を安置できる場所に搬送することになります。病院から自宅への搬送は、多くの方が葬儀会社へ依頼するのが一般的です。依頼する葬儀会社が決まれば迷うことなく手配を依頼できるのでスムーズです。
